貸別荘・民泊にサウナを導入するときの費用と運営の確認事項

宿泊定員とサウナの同時利用人数は別に考える

宿泊定員が6名でも、サウナを全員で同時に使うのか、2〜3名ずつ交代で使うのかによって、適した規格は変わります。まず決めておきたいのは次の3点です。

• 客室専用か、複数組の共用か
• 利用できる時間帯
• 予約制にするかどうか

屋外のバレルサウナは2〜10名用の7規格で、全規格とも直径1.8mです。屋内用のサウナボックスは標準規格が1〜3名用の3サイズで、標準に収まらない人数や施設用途は個別に相談できます。人数だけで決めず、敷地や部屋の寸法、搬入経路、ベンチの長さも合わせて比べます。

家庭での使用を前提とした条件や保証が、宿泊施設での使用にそのまま当てはまるとは限りません。営業用途であることと想定する使用頻度を伝えたうえで、適用範囲を確認してください。

導入費用は製品・現地工事・運営準備・継続費に分けて見る

価格は2026年10月1日に確認したSAUNA WORKSの製品ページの掲載内容（税抜・税込併記）です。本体価格はストーブ別。輸送・搬入、組立、基礎、電気工事などを含む総額は、設置条件に合わせて見積もります。

SAUNA WORKSで販売する6名用バレル（AB1824-B25A）の本体価格は税抜約845,455円（税込930,000円）です。この金額にはストーブ、基礎、輸送、組立、電気工事は含まれません。

このサイズのストーブ出力の目安は7.4〜9kWです。ただし、必要な出力は窓の面積や外気温によって変わります。導入までにかかる総額は、規格と現地条件をもとにした見積もりで確認してください。

収支は単価の上昇を前提にしない

サウナを設けたからといって、予約数や宿泊単価が必ず上がるわけではありません。導入前の稼働率と販売単価、周辺の競合施設、想定する客層を記録しておき、導入後に何を比べるかを決めておくと効果を検証しやすくなります。

見込める追加収入から、次の費用を差し引いて投資額と比べます。

• 電気代
• 清掃にかかる追加の時間
• 保守・修理の予算

売上が伸びる場合の試算に加えて、稼働が変わらない場合でも維持できるかを計算しておきましょう。

保健所・消防・建築の確認は計画段階で行う

必要な手続きは、次の条件によって変わります。

• 営業形態（旅館業、住宅宿泊事業など）
• 宿泊者専用か、外来客にも開放するか
• 設備の構造
• 所在地の自治体

民泊、旅館業、外来利用を同じ扱いと決めつけず、計画内容を管轄の窓口に伝えて確認してください。

厚生労働省が掲載する衛生等管理要領（2026年1月20日付）の別添3は、旅館業とその営業者を対象とした資料です。サウナ室の温湿度の表示と温湿度計、適切な排気口、見通し窓、放熱パイプへの身体接触の防止、異常時の対処と注意表示などの項目があります。住宅宿泊事業（民泊）に一律に適用されるとは限らないため、実際の適用は自治体と営業形態をもとに確認してください。

火気・電気設備は消防、建物への設置は建築の担当窓口とも調整します。電源工事のうち資格が必要なものは、有資格者が行います。住宅や小規模店舗などでは第一種または第二種電気工事士の資格が必要な作業がありますが、施設の電気設備の区分によって条件が異なる場合があるため、電気工事の担当者に確認してください。

清掃・利用案内・異常時の対応を設備と一緒に決める

清掃担当が短時間で点検できる配置にし、使用後に乾燥させる運用と宿泊者向けの説明を用意します。屋外に置く場合は、夜間の照明、足元の安全、建物からの移動経路、近隣への音や視線も確認します。

• 使用前後の点検、清掃、乾燥の手順
• 機種に合った操作方法と利用上の注意
• 異常時に使用を止める手順、従業員への連絡と駆けつけ体制
• 緊急時の開閉に支障を来さない扉の構造
• 機器や外装の保守・修理の相談先
• 水風呂などを併設する場合の給排水と衛生管理

手順は機器の取扱説明書と関係窓口の案内に沿って作成します。初めてサウナを使う宿泊者にも分かる案内を用意します。

旅館業・公衆浴場業については、厚生労働省の2026年4月21日付の安全対策通知でも、連絡・駆けつけ体制や扉の構造が取り上げられています。営業形態に応じた設備と運営の条件を、管轄窓口と確認してください。

見積もり相談の前に用意しておく情報

次の情報があると、規格と工事範囲を絞り込みやすくなります。

• 施設の所在地と営業形態
• 宿泊定員とサウナの同時利用人数
• 客室専用か共用か、想定する利用頻度
• 導入したい時期
• 敷地と搬入経路の写真、図面、電源の情報
• 管轄窓口への確認状況

本体と工事費だけでなく、保証条件と保守の体制も見積もりの段階で確認しておきましょう。施設向けの案内は民泊・宿泊施設への設置案内にまとめています。